島田塾 その先に続く日本へ
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島田塾について
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会長プロフィール
島田 晴雄 1943年2月21日 東京生まれ
<学歴>
1958年3月 慶應義塾普通部 卒業
1961年3月   慶應義塾高等学校 卒業
1965年3月   慶應義塾大学経済学部 卒業
1967年3月   慶應義塾大学大学院経済学研究科
修士課程修了
1970年3月   慶應義塾大学大学院経済学研究科
博士課程修了
1974年1月   ウィスコンシン大学
博士課程修了
<専門領域>
労働経済学、経済政策、日本経済、国際関係論
<留学>
1967年9月〜1970年8月 コーネル大学 (アメリカ合衆国)
1970年9月〜1974年3月 ウィスコンシン大学 (アメリカ合衆国)
<学位>
1967年3月 修士 (経済学) 慶應義塾大学経済学研究科
1974年6月 Ph. D (労使関係学) アメリカ合衆国ウィスコンシン大学
<職歴>
1967年4月〜1975年3月 慶應義塾大学経済学部 助手
1975年4月〜1982年3月 慶應義塾大学経済学部 助教授
1978年5月〜1982年3月 経済企画庁経済研究所 客員主任研究官
1982年4月〜2007年3月 慶應義塾大学経済学部 教授
1986年3月〜1986年12月 マサチューセッツ工科大学訪問教授
1987年1月〜1987年3月 ESSEC(経済経営グランゼコール)
(フランス)交換教授
2000年6月〜2003年3月 東京大学先端科学技術研究センター客員教授
2004年4月〜2008年3月 株式会社富士通総研 経済研究所 理事長
2007年4月〜2016年9月 千葉商科大学 学長
2017年4月〜2020年3月 公立大学法人首都大学東京 理事長
2020年4月〜

2020年4月現在
東京都公立大学法人 理事長
   
<役職>
政府税制調査会 委員、特別委員(1993年4月〜2006年10月)
財政制度等審議会 委員(1995年11月〜2005年1月)、臨時委員(2005年1月〜2010年1月)
産業構造審議会 委員(1994年11月〜2001年3月)
証券投資者保護基金 理事(1999年11月〜2002年3月)
対日投資会議専門部会 部会長(1994年6月〜2007年末)
対日投資有識者会議 座長(2008年1月〜)
政府行政改革推進本部 規制緩和検討委員会委員(1994〜1995年)
経済審議会 専門委員(1983年〜2000年)
財団法人日本生産性本部 理事(1999年6月〜2010年3月)
公益財団法人日本生産性本部 幹事会幹事(2010年3月〜)
日本労使関係研究協会 理事(1993年4月〜)
ILO(国際労働機関)IILS(国際労働研究所) 運営委員(1995年6月)
OECD(経済協力開発機構) コンサルタント(1988年)
男女共同参画会議(内閣府)専門委員(2001年)
経済財政諮問会議(内閣府)専門委員(2001年)
内閣府特命顧問(2001年9月〜2006年9月)
観光立国懇談会 委員(2003年)
北海道顧問(2003年)
川崎市市政アドバイザー(2003年〜)
観光立国推進戦略会議 委員(2004年5月〜2009年11月)
消費者行政推進会議 委員(2008年2月〜2009年9月)

2017年6月現在
 
<主要著書>
『盛衰 日本経済再生の要件』東洋経済新報社 2012年
『岐路 3.11と日本の再生』NTT出版 2011年
『日本の壊れる音がする 今なら、まだ間に合う!』 朝日新聞出版 2010年
『少子化克服への最終処方箋』(共著) ダイヤモンド社 2007年
『成功する!「地方発ビジネス」の進め方』(共著) かんき出版 2006年
『 日本を元気にする健康サービス産業』(共著) 東洋経済新報社 2004年
『雇用を創る 構造改革』  日本経済新聞社   2004年
『めしのタネ発見地図 ビジネスチャンスが変わった』 かんき出版 2004年
『住宅市場改革』(共著) 東洋経済新報社 2003年
『痛みの先に何があるのか』(共著) 東洋経済新報社  2002年
『明るい構造改革』  日本経済新聞社   2001年
『日本経済 勝利の方程式』   講談社  2001年 
『新生日本のシナリオ』(共著) 経済界  2000年
『高齢・少子化社会の家族と経済』(共著)NTT出版  2000年
『「生活直結産業」が日本を救う』 NTT出版  1999年
『行政評価』 東洋経済新報社  1999年
『産業創出の地域構想』 東洋経済新報社  1999年
『Market Power ──日本経済再生の鍵』PHP研究所  1999年
『ONLY ONE ──ひとりひとりが地球上で唯一の個性』 レゾナンス出版  1998年
『法人課税改革』 東洋経済新報社 1998年
『日本再浮上の構想』  東洋経済新報社  1997年
『労働市場改革──管理の時代から選択の時代へ──』 東洋経済新報社  1997年
『日本産業二十一世紀への新戦略〜市場価値創造の経営とは何か〜』PHP研究所 1996年 
『 ジャパンクライシス』 講談社  1995年
『安全と安心の経済学』(共著)  岩波書店  1995年
『日本改革論〜新産業・雇用創出計画』 PHP研究所  1994年
『日本の雇用〜21世紀への再設計〜』 筑摩書房 1994年
『外国人労働者問題の解決策』 東洋経済新報社 1993年
『日本経済の論点』 PHP研究所 1993年
『開花するフィランソロピー』  TBSブリタニカ 1993年
『仕事と暮らしの経済学』 岩波書店  1992年
『責任ある平和主義を考える』(共著) PHP研究所  1991年
『国際経営と異文化コミュニケーション』(共著) 東洋経済新報社  1991年
『日本経済:矛盾と再生』 筑摩書房 1991年
『日本企業・次なる変革』 PHP研究所 1991年
『日本経済入門セミナー』(共著) 日本実業出版社  1991年
『仕事とくらしの経済学』 日本放送協会 1990年
『ヒューマンウェアの経済学 〜アメリカの中の日本企業』 岩波書店 1988年 《サントリー学芸賞受賞》
『労働組合の活路』(共訳) 日本生産性本部  1987年
『労働経済学』  岩波書店  1986年
『フリーランチはもう食えない』  日本評論社  1984年
『労働市場機構の研究』(共著)  経済企画庁経済研究所  1981年
『労働経済学のフロンティア』  総合労働研究所  1976年

・・・・その他論文多(2012.8.1現在)
 
 
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